生き生きと働ける会社を目指して

事業展開

生き生きと
働ける会社を目指して

KDDIエンジニアリングでは、日々のあらゆる作業において、自ら問題を発見し、解決策を考え、実行する個人・組織の力を「現場力」と定義し、全社員が力を合わせて業務改善を積み重ねながら共に成長を続け、やりがいを感じて生き生きと働ける会社を目指して、人財の育成や働きやすい職場環境の提供にも積極的に取り組んでいます。

独自の「技能認定制度」を導入

独自の「技能認定制度」を導入

社員に求められる資格取得、研修受講、業務スキルを体系化し、技能レベルを3段階(トリプルスター~シングルスター)で判定する技能認定制度を導入して、キャリア形成を支援しています。トリプルスターは、担当プロジェクトのリーダーとして全体管理や業務執行管理ができる者と定義し、所定の公的資格取得及び社内研修を修了した社員を認定しています。

スター

公的資格取得者数(2020年9月現在)

1級電気工事施工管理技士
60名
1級土木施工管理技士
11名
1級管工事施工管理技士
9名
1級建築士
1名
2級建築士
1名
建築設備士
1名
第一種電気工事士
35名
第二種電気工事士
159名
第二種電気主任技術者
1名
第三種電気主任技術者
18名
電気通信主任技術者 伝送交換
101名
電気通信主任技術者 線路
21名
工事担任者 AI・DD 総合種
255名
甲種 消防設備士
21名
乙種 消防設備士
32名
第一級総合無線通信士
4名
第一級陸上無線技術士
64名
第二級陸上無線技術士
53名
第一級陸上特殊無線技士
605名
MCPCモバイルシステム技術検定2級
644名
情報処理技術者 ネットワークスペシャリスト
1名
情報処理技術者 応用情報技術者
8名
情報処理技術者 情報セキュリティマネジメント
3名
情報処理安全確保支援士
1名
「技能コンテスト」の開催

「技能コンテスト」の開催

社員一人ひとりが技能向上に挑戦し、高度な技能の習得を全社で称え合う風土の醸成と、社会に必要とされる人財の育成を目的として、毎回、全国の拠点から100名もの社員が参加し、様々な競技種目に分かれて技能を競い合う技能コンテストを開催しています。

  • ・基地局社内検査競技
  • ・臨時可搬設営競技
  • ・情報ネットワーク施工競技
  • ・UQ基地局設置競技
  • ・電気工事士技能競技
  • ・電波防護指針検討競技
  • ・ドローン操縦競技
  • ・可搬型基地局設営競技
  • ・災害時応援対応競技
健康経営の推進

健康経営の推進

KDDIエンジニアリングは、社員が幸せで活力ある企業であり続けるために、社員の「健康」を重要な経営課題として捉え、「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、お客さまの期待を超える感動をお届けすることにより、豊かなコミュニケーション社会の発展に貢献します」という企業理念のもと、社員一人ひとりの健康を組織で支える健康経営を推進し、豊かな未来に向けて挑戦し続けることを宣言しています。

  • 1.社員自身が自律的に健康の保持・増進に取り組むことを積極的に支援します。
  • 2.社員と社員の家族が笑顔で過ごせるよう、会社・KDDI健康保険組合・KDDI労働組合が一体となって、心身の健康作りを推進します。
  • 3.社員の心身の健康の保持・増進への取り組みにより、KDDIエンジニアリングに「健康を大切にする文化」を定着させ、社員の活力と生産性の向上を追求します。

健康経営推進体制はこちらから

次世代育成支援の推進

次代の社会を担う子供が健やかに生まれ、育成される環境を整備するために、国、地方公共団体、企業、国民が担う責務を明らかにした「次世代育成支援対策推進法」による、社員の仕事と子育ての両立を図るため「一般事業主行動計画」を策定しました。

【一般事業主行動計画】

●行動計画期間

2020年9月1日~2023年8月31日 (3カ年)

●目標

全ての社員がイキイキと働くことができる柔軟な勤務環境の整備と、
社員がライフイベントを迎えても継続して就業できる環境の整備

●取り組み内容
  • 1) 育児休暇を取得しやすい風土醸成
    • ・育児休暇取得推進
    • ・社員への休暇制度に関する情報発信の拡充
  • 2) 育児休職者の復職支援
    • ・育休中の能力開発支援、サポートツールの導入、連絡手段等の整備
  • 3) 多様な働き方が選択できる環境整備
    • ・テレワーク勤務規程の見直し、利用促進
    • ・サテライトオフィス勤務の導入検討
「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)」の認定

「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)」の認定

KDDIエンジニアリングは、2019年に続き、2020年の「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)」に認定されました。「健康経営優良法人」とは、経済産業省と日本健康会議が共同で、特に優良な健康経営を実践している法人を評価し認定する仕組みです。